京成電鉄のホームドア:空港第2ビル駅の仕様
タイプ | 腰高式(一部二重引き戸タイプ) | |
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メーカー | 三菱重工交通・建設エンジニアリング | |
開閉方式 | 開扉 | 自動(車種判別・定位置停止検知・両数検知) |
閉扉 | 自動(車両ドア開閉検知) | |
停止位置 | ±650mm(TASCなし) | |
開口部幅 | 一般部 | 【推定】3,200mm |
最大開口部 | 【推定】5,400mm | |
非常脱出ドア | なし | |
支障物検知センサ | 3Dセンサ |
京成電鉄空港第2ビル駅では、2019年2月23日に下りホーム2・4番線で、3月17日に上りホーム1・3番線でホームドアの稼働が開始されました。大きな荷物を持った空港利用客で混雑する同駅ですが、2009年に新設された上りホームは一部が非常に狭く危険だったため、ホームドア設置で安全性が大幅に向上しています。
なお、同駅のホームドア整備事業は線路・駅などの鉄道施設を保有する成田空港高速鉄道株式会社が事業主体となって行いました。
目次
1 ホームドアの仕様
同駅ではスカイライナーなどのライナー列車と一般列車が同じホームで発着しています。ライナー列車に使用されるAE形とその他の一般形車両ではドア位置が大きく異なることから、日暮里駅0番線と同じく三菱重工交通機器エンジニアリング製の二重引き戸式大開口ホームドアが採用されました。列車の停止許容範囲は日暮里駅0番線と同じく±650mmです。
同駅は1つの長いホームを中央で区切るようにして成田スカイアクセス線のりばと京成本線のりばが分けられた特徴的な構造です。ホームドアの扉部はそれぞれの路線のイメージカラーであるオレンジとブルーに塗り分けられており、旅客にとっても識別がしやすくなっています。
2 京成本線8両編成のはみ出し停車
かつては1面1線だった同駅ですが、成田スカイアクセス線の開業を前に上りホームが新設され、さらにホームを前後で分割することで京成本線と成田スカイアクセス線ののりばが別けられました。しかし、新設された上りホームは有効長が短く、3番線(京成本線上りホーム)は6両分しか確保できなかったため、京成本線上りの8両編成は後部2両が1番線(アクセス線上りホーム)にはみ出して停車します。
このような形態での運用が開始されてから10年近くが経過しますが、現在でも一般列車においてドアカット等の抜本的対策はされておらず、放送やドア上部の表示器で誤乗防止を促すに留まっています。ホームドアを開けなければこの問題を解消することができるとは思いますが、車両ドアが開いていてホームドアが閉まった状態にするのは危険ということでしょうか。
ただし、AE形を使用して運行される本線経由のモーニングライナーは以前からドアカットが行われているため、はみ出す部分のホームドアも開くこともありません。なお、モーニングライナー・イブニングライナーは他の停車駅でも乗車口を限定して検札を行う目的のドアカットが行われています。
この部分のホームドアと車両ドアの位置関係を表した図です。ホームドアは3番線に停車するAE形のドア位置にも対応した構造となっているため、緊急時などには開扉して乗降することができるようです。
3 ホームドアの開閉方式
同駅のホームドアは日暮里駅と同じく、3種類のセンサで車種・編成両数の判別や車両ドアの開閉を検知する「地上完結型連携システム」によって制御されています。なお、同駅の稼働開始当初は開扉のみが自動で、閉扉は車掌が直接操作盤のボタンを押していました。その後の2019年度に車両ドア開閉検知用センサが増設されたことで、閉扉も連動するようになりました。
詳しくは別記事で紹介しています。
4 各種センサの配置
日暮里駅0番線と同じく、AE形と一般車で車体長が異なることを有効活用し、1ホームにつき3箇所に設置された定位置停止検知用センサの検知結果の組み合わせによって車種を判別しています。下り2・4番線はホームが完全に分かれているため、ホームドアもそれぞれが独立したシステムで動作しているのに対し、上り1・3番線はホームドアのシステム的に見れば実質1つのホームとして扱われていると言えます。
5 おわりに
2019年度中には成田空港駅の各ホームにもホームドアが設置される予定です。成田空港駅のアクセス線ホームは1番線がアクセス特急用、4・5番線がスカイライナー用と案内上では明確に分けられていますが、近年では例外的列車が増えているので、結局は全ホームがAE形と一般車の両方に対応した大開口ホームドアとなりそうです。
出典・参考文献
- 空港第2ビル駅のホームドア及び多機能トイレを 2019年2月から順次使用開始します – 京成電鉄
- ホームドア | 三菱重工交通機器エンジニアリング株式会社
- 諸岡 利憲「京成電鉄のホームドアについて」『鉄道と電気技術』Vol.30-No.7、日本鉄道電気技術協会、p19-23